下水の浄化技術と効率的な下水処理を支える技術

前回の記事では、「日本の下水処理場を支える活性汚泥法」として、日本の代表的な下水処理技術である標準活性汚泥法や膜分離活性汚泥法について詳しく解説しました。
今回は、これらの技術にとどまらず、現代の下水処理で注目されている汚泥の減容化やリサイクル、窒素・リンの高度除去、さらにエネルギー回収技術といった、環境保護と経済効率の両立を実現する技術に焦点を当てます。
セイスイ工業も汚泥の減容化に取り組んでおり、その技術は効率的な処理に貢献していますが、今回は業界全体の代表的な技術がどのように水質改善に役立っているのか、さらに深く掘り下げて見ていきましょう。
目次
水質浄化を支える高度処理・ろ過技術
日本における下水処理技術は、環境保護と持続可能な社会を目指して、日々進化を続けています。最新技術の導入により、従来よりも効率的で環境に優しい処理が可能になっています。本セクションでは、こうした日本の下水処理技術の代表例について詳しく解説します。
高度処理法(窒素・リン除去)
高度処理法(窒素・リン除去)は、下水処理で窒素やリンを効率的に除去する技術です。これらの物質は水質汚染や富栄養化の原因となるため、通常の処理に加えて高度な方法が必要です。この技術は、環境保護や水質改善に重要な役割を果たしています。
具体的には、窒素除去は硝化と脱窒のプロセスを経て行われます。まず、硝化菌がアンモニアを亜硝酸を経て硝酸へと変え(二段階の硝化反応)、その後、脱窒菌が硝酸を使って有機物からエネルギーを取り出し窒素ガスに変えて大気中に放出します。リン除去では、物理化学的沈殿法と生物学的リン除去法が使われ、化学薬品や特殊な微生物でリンを沈殿または吸収させて除去します。
この技術は、水質基準が厳しい地域や富栄養化対策が必要な場所で採用されています。利点として、窒素・リンの効果的な除去による水質改善が挙げられますが、プロセスが複雑で運転コストが高く、維持管理が難しい点が課題です。それでも、環境保護において重要な技術として利用されています。
物理化学的リン除去法

物理化学的リン除去法は、化学薬品を使ってリンを不溶性の物質に変え、物理的な方法でその沈殿物を分離・除去する方法です。まず、鉄塩やアルミニウム塩などを加えリン酸塩として沈殿させ、ろ過や沈殿分離(重力沈殿)で取り除きます。この方法は、化学薬品と物理的な分離技術を組み合わせて高い除去効率を実現しますが、薬品コストや装置管理が課題となります。それでも安定した効果が期待できるため、広く利用されています。
生物学的リン除去法
生物学的リン除去法は、リン蓄積細菌(PAO)の働きを利用してリンを除去する方法です。まず、PAOは酸素のない嫌気槽で体内のリンを放出し、そのエネルギーを使って有機物を取り込みます。次に、酸素がある好気槽に移ると、PAOは取り込んだ有機物からエネルギーを得て、放出した以上のリンを再び体内に取り込みます。このサイクルを繰り返すことで、下水中のリンを効率的に除去します。

急速ろ過法
急速ろ過法は、凝集剤で細かい粒子を凝集させ、砂や砂利をろ材として短時間で大量の水を処理する技術です。凝集によって沈殿しやすくなるため、通常のろ過法よりも処理速度が速く、下水の三次処理工程として、また、都市の浄水場など大規模な水処理施設でも広く利用されています。
水がろ材層を通過する際に浮遊物が捕捉され、ろ材に蓄積されますが、詰まりが生じると定期的に逆洗を行い、ろ材を洗浄して性能を維持します。
急速ろ過法は、大量の水を短時間で処理できる点が大きな利点ですが、逆洗に必要な水やエネルギー、メンテナンスコストが課題です。それでも、その高効率性から多くの施設で採用されています。

高速凝集沈殿法

高速凝集沈殿法は、凝集剤を使って水中の微細な不純物を迅速に凝集させ、短時間で沈殿させる水処理技術です。凝集フロックの成長と高い沈降速度を活用することで、従来の沈殿法よりも省スペースで効率的に処理でき、安定した清澄な水を得られます。このため、下水の三次処理工程として、また、都市の浄水場など大規模な水処理施設でも広く利用されています。
具体的には、凝集剤を投入して撹拌し、不純物をフロックとして凝集させます。フロックは専用の沈殿槽で短時間に沈降し、上澄みの処理水が分離されます。処理速度が速く、効率的に大量の水を処理でき、次の浄化工程へと進みます。
高速凝集沈殿法は、省スペースで運用でき、処理効率が高いという利点がありますが、凝集剤や設備コストが課題となる場合があります。
微生物を活かした生物処理技術
生物膜法(散水ろ床法、回転生物接触法)
生物膜法は、石・プラスチックなどのろ材や円板の表面に微生物を付着・繁殖させ、その膜(生物膜)の働きで下水中の有機物を分解する技術です。代表的な方法として「散水ろ床法(トリクリングフィルター)」と「回転生物接触法(回転円板法)」があります。
散水ろ床法では、砕石やプラスチック製ろ材を充填した床の上から下水を散水します。ろ材の表面に付着した微生物が、流れ落ちる下水中の有機物を吸収・分解します。構造がシンプルで動力をほとんど必要としない点が特長です。
回転生物接触法では、水中に半分浸かった状態で円板をゆっくり回転させます。円板の表面に付着した微生物が、水中と空気に交互に触れることで酸素を取り込みながら有機物を分解します。
どちらも、エネルギー消費が少なく維持管理が比較的簡単なため、小規模な下水処理施設で広く採用されています。一方で、流入する下水量の急激な変動や水温の低下に処理性能が左右されやすい点が課題であり、定期的なメンテナンスが必要です。
東芝との連携により、セイスイ工業がレンタルを開始した「Habuki」は、この回転生物接触法をオキシデーションディッチ法(OD法)の前処理として組み合わせることで、コンパクトかつ低動力ながら高い処理能力を発揮します。従来のOD法と比較して水処理にかかる時間を大幅に短縮できる点が大きな特長です。

活性汚泥法と生物膜法の違いと使い分け
下水処理の「生物処理」には大きく分けて活性汚泥法と生物膜法の2種類があります。どちらも微生物の力で有機物を分解するという点は同じですが、微生物の「使い方」が根本的に異なります。
活性汚泥法は、微生物を水中に浮かせたまま(浮遊させたまま)有機物を分解させる方法です。処理後は沈殿させて微生物を回収し、一部を再利用します。大量の下水を安定して処理できるため、日本の大規模な下水処理場で最も広く採用されている標準的な技術です。
生物膜法は、前のセクションで紹介した通り、ろ材や円板に微生物を固定して使う方法です。微生物を沈殿・回収する工程が不要なぶん、設備をコンパクトにまとめやすく、運転管理も簡素です。
2つの技術を比較すると、以下のような使い分けが一般的です。
活性汚泥法 | 生物膜法 | |
|---|---|---|
微生物の状態 | 水中に浮遊 | ろ材・円板に固定 |
得意な規模 | 大規模施設 | 小〜中規模施設 |
処理能力 | 高い | 中程度 |
エネルギー消費 | 比較的大きい | 少ない |
維持管理 | やや複雑 | 比較的簡単 |
負荷変動への対応 | 柔軟 | やや弱い |
どちらが優れているという話ではなく、処理する下水の量・施設の規模・維持管理にかけられる人員やコストによって最適な技術が変わります。たとえば、人口が集中する都市部の大型処理場では活性汚泥法、農村部や山間部の小規模施設では生物膜法が選ばれるケースが多くなっています。
また、本記事で紹介したHabukiのように、2つの技術を組み合わせてそれぞれの弱点を補うアプローチも近年注目されており、より効率的な下水処理の実現に向けた取り組みが続いています。
持続可能な下水処理:汚泥処理とエネルギー回収
下水処理の過程では、有機物や微生物の塊である「汚泥」が大量に発生します。かつては廃棄物として処分するだけでしたが、現在は減らす・活かすという2つの視点で汚泥を資源として捉える取り組みが広がっています。
汚泥の減容化・リサイクル技術
発生した汚泥をそのまま処分しようとすると、膨大な量と高いコストが問題になります。そこで重要になるのが「減容化」、つまり汚泥の体積・重量を小さくする技術です。
主な工程は以下の3段階です。
- 濃縮:汚泥に含まれる水分を重力や遠心力で分離し、体積を初期の数分の一に減らします。
- 脱水:フィルタープレスや遠心脱水機を使い、さらに水分を絞ります。この段階で汚泥はケーキ状の固形物になります。
- 乾燥・焼却:脱水した汚泥を乾燥させて燃料化したり、焼却して灰にすることで、最終的な廃棄量を大幅に削減します。

減容化した汚泥はそのまま廃棄されるだけでなく、肥料・セメント原料・建設資材として再利用されるケースも増えています。「廃棄物」から「資源」へという考え方が、現代の下水処理の大きなテーマになっています。
エネルギー回収技術(バイオガス・消化ガス発電)

汚泥のもう一つの活用法が、エネルギーとして回収することです。その中心となる技術が「嫌気性消化」です。
嫌気性消化とは、酸素のない環境で微生物に汚泥を分解させるプロセスです。この過程でメタンを主成分とする消化ガス(バイオガス)が発生し、これを燃料として発電や熱供給に利用できます。
処理場内で発電した電力を施設の運営に充てることで、外部からの電力購入を減らしランニングコストを抑えることが可能です。規模の大きい処理場では、余剰電力を売電する事例も出てきています。
下水処理はエネルギーを大量に消費する事業ですが、このようなエネルギー回収技術によって、消費するだけでなく生み出す施設へという転換が少しずつ進んでいます。カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みとしても、今後さらなる普及が期待される分野です。




